マクロ経済シミュレーター
AD-AS分析（総需要・総供給）を中心に、政策金利・インフレ期待・財政・為替・コストのパラメーターをスライダーで動かして、日本経済の動きをグラフのシフトで観察するページです。「日銀が利上げするとどうなる？」「円安が進むと物価とGDPはどちらへ動く？」を、教科書のモデルそのままの図で確かめられます。補助のIS-LM分析（クラウディングアウトの図解つき）と、日本のフィリップス曲線をテイラー展開で読み解くコラムも用意しました。
シナリオを選んで動きを見る
スライダーを動かすか、シナリオボタンを押すと曲線がシフトします。灰色の破線が初期位置です。
均衡GDP（指数）
100.0
基準＝100
GDPギャップ
0.0pt
対 潜在GDP
物価水準の変化
0.0%
対 基準時点
実質金利の目安
-1.0%
政策金利−インフレ期待
需要側（ADを動かす）
供給側（ASを動かす）
モデルの数式
曲線の成り立ち（教科書の構造式）
ADの背後（財市場＋貨幣市場）:
Y = C + I + G + NX
C = C₀ + c×(Y - T) （消費関数: 基礎消費＋可処分所得に比例）
I = I₀ - b×r （投資関数: 利子率が上がると投資は減る）
NX = EX - IM （純輸出: 為替FXで変動）
P↑ → M/P↓ → r↑ → I↓ → Y↓ …… ADが右下がりになる理由
AS(短期)の背後（価格・賃金設定）:
P = Pᵉ + λ×(Y - Y*) （期待物価Pᵉ＋需給ギャップに応じた価格設定）
AS(長期)の背後（生産関数）:
Y* = F(L, K, A) （労働L・資本K・生産性Aで決まる供給力）
A↑（AI等の技術革新） → Y*が右へ＆単位コスト低下で短期ASも下へ
一般式
AD : P = a₀ - 1.0×(Y - 100)
a₀ = 100 - 2.2×(i - 0.5) + 1.8×(πᵉ - 1.5) + 0.8×G - 0.4×λc×T + 0.8×ΔI₀ + 0.06×FX
AS(短期): P = s₀ + 0.8×(Y - 100)
s₀ = 100 + 1.5×(πᵉ - 1.5) + 0.08×FX + 0.10×IMP + 1.2×(w - 1.0) - 0.8×q
AS(長期): Y = Y* + q
均衡 : Yₑ = 100 + (a₀ - s₀) / (1.0 + 0.8)
Pₑ = a₀ - 1.0×(Yₑ - 100)
現在のスライダー値を代入した式
a₀ = 100 - 2.2×(0.50 - 0.5) + 1.8×(1.5 - 1.5) + 0.8×0.0 - 0.4×1.0×0.0 + 0.8×0.0 + 0.06×0 = 100.0
s₀ = 100 + 1.5×(1.5 - 1.5) + 0.08×0 + 0.10×0 + 1.2×(1.0 - 1.0) - 0.8×0.0 = 100.0
AD : P = 100.0 - 1.0×(Y - 100)
AS(短期): P = 100.0 + 0.8×(Y - 100)
AS(長期): Y = 100.0 + 0.0 = 100.0
均衡 : Yₑ = 100 + (100.0 - 100.0) / 1.8 = 100.0
Pₑ = 100.0 - 1.0×(100.0 - 100) = 100.0
i＝政策金利、πᵉ＝インフレ期待、G＝政府支出の変化、T＝税の変化（＋が増税、係数0.4は限界消費性向0.5×支出係数0.8）、λc＝減税・増税が消費に回る割合（0なら全額貯蓄）、ΔI₀＝独立投資（投資マインド）の変化、FX＝為替（＋が円安）、IMP＝輸入物価・エネルギー、w＝名目賃金の上昇率、q＝生産性（AI・技術革新）の変化、Y*＝潜在GDP（人口・労働力等のベース。長期ASの位置は Y*＋q）。構造式のC₀＝基礎消費、c＝限界消費性向、T＝税、I₀＝独立投資、b＝投資の金利感応度、λ＝価格の需給感応度。一般式は構造式を「切片のシフト」の形に縮約したもので、GDP・物価は基準時点＝100の指数、係数は概念を示すための仮の値です。
不動産投資への示唆（定性的な方向感）
※ 教科書モデルからの機械的な読み替えによる方向感であり、実際の市場動向や個別物件の予測ではありません。
グラフの読み方
AD（総需要）曲線
家計の消費・企業の投資・政府支出・輸出の合計。政策金利の引き下げ、インフレ期待の上昇、財政出動、円安などで右（GDP拡大方向）へシフトします。
AS（短期総供給）曲線
企業の生産コストを反映した供給側の曲線。原油・資材など輸入物価の上昇、賃金の上昇、インフレ期待の上昇で上（物価上昇方向）へシフトします。
AS（長期総供給）＝潜在GDP
労働力や生産性で決まる経済の実力値で、垂直な線として描かれます。短期の均衡が潜在GDPより右なら景気過熱（インフレギャップ）、左なら需要不足（デフレギャップ）です。
なぜ不動産投資にマクロ経済か
不動産の収支は、ローン金利（金融政策）、建築費・修繕費（輸入物価・賃金）、賃料や稼働（景気・物価）といったマクロ変数の影響を強く受けます。個別物件の目利きの前に「いま経済がどのフェーズにあり、金利とコストがどちらへ向かいやすいか」という環境認識を持つための頭の体操として、このシミュレーターを公開しています。
※ 本ページは教科書モデルを簡略化した教育・学習用コンテンツです。パラメーターの係数は概念を示すための仮の値であり、経済予測・投資助言ではありません。